未知の新型ウイルスである「COVID-19」。
新型コロナウイルスとも呼ばれるこのウイルスが影響を与えるのは、感染者の身体だけではありません。
ウイルスによって止まった経済、そしてそれに準ずる株式市場にも大きな影響を及ぼしています。
日本の株式相場はすでに一度3月19日に16,552円をつけるまで暴落しています。
しかしそこからは反発相場で、およそ2ヶ月以上も株価上層相場が続き、なんと6月頭にはほぼコロナショック以前の相場23,000円にまで戻しているほどです。
「実体経済が伴わない相場」
「上がりすぎ」
など様々な意見が出ましたが、今の所大きな大暴落は来ていない状況です。（6/16日現在）
多くのアナリストが、「大暴落で2番底につける」「コロナバブルでまだ上昇相場」など様々な意見を出しています。
私なんかは根がネガティブなので、早々に手仕舞いしてしまいましたが…。
さて、今回は私なりの考察も交えながら、現在もまだ尾をひくコロナバブルの上昇相場、これがいつまで続くのか。
そして今後再び大幅下落「暴落」が来るのかについて考えていこうと思います。
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なぜ3月の大暴落は起こったのか？
うすうすわかってはいますが、まずはどうして3月の暴落が起こったのか。
暴落の大きな要因を考えていきましょう。
未知のウイルスへの恐怖
まずはやはり「未知のウイルスへの恐怖」というのが大きな要因になりました。
株価は人々の感情を表したものです。
ウイルスの種類がかつて人類が経験したことのないもので、どれほど被害が経済や人体に影響を及ぼすものかわからないなら、その未知の恐怖で人々は株を「売り」に走り、結果株価の暴落につながったということです。
経済悪化の懸念
コロナウイルスによって感染者の何割かの人は死に至っています。
人々は恐怖しました。
「どれくらいの感染力があるのか」
もわからなかったので、その混乱は「経済悪化の懸念」につながり、「売りが売りを呼ぶ状況」が出来上がったということです
なぜすぐに反発する大幅上昇相場がはじまったのか
続いて、3月に株価大暴落があったのに、その後どうしてすぐに株価が上がり水準がほとんど「全戻し」にまでなったのか。
「混乱」と呼ぶにふさわしいコロナウイルス後の相場が出来上がった理由についても、今後のために考えておきましょう。
急速に落ちたら急速に相場が戻るのはよくあること
もとより、「大暴落後には反発が起こる」こと事態は珍しくもなんともありません。
ある程度落ちたら、機関投資家をはじめ投資家が落ちていた株を拾う意味で買いに移るので、転じて日経平均株価も上げ相場になるのです。
しかし今回の戻しは少し過剰です。
はっきり言って「戻しすぎ」でしょう。
これは世界中のあらゆる投資家が読めなかったことでしょう。
世界中の金融緩和が一旦
まず一番大きな要因として「世界中の金融緩和」があったことは無視できません。
「なんとしても暴落させまい」
という意思を感じるほどに、じゃぶじゃぶと金融市場にお金を流し込んで、なんとか経済を盛り上げようとしました。
結果的に、実質経済は回ってない状況でも、株価が独り歩きする…という事態になったのです。
給付金バブル
また、日本だけでなく世界中で、政府から市民への「給付金」が配られたこともあります。
それまで株式投資を行っていなかった人も、「10万円の給付」を受けるのをきっかけに多くの人が株式市場へお金を流しました。
それも、給付金をもらうタイミングが違うのでバラバラなタイミングで…。
これにより、株の新陳代謝が起こり、「株式相場から人がいなくならない」という状況ができたのです。
しかし給付金バブルはねらって起こすことはできません。
給付金を決めた政府としても、この日経平均株価の変動は予想外だったはず。
相場を見誤ると起こる悲劇
別に暴落があろうと高騰があろうと関係ないことですが、「相場を正しく読む」努力は必要です。
今後相場がどうなるか。
上がるのか下がるのか。
それを正しく読まないと、自分の資産をいたずらに減らすだけです。
まだ上がるだろうで資産枯渇
上げトレンドでは、みな気分が高揚しています。
持ち株の株価がどんどん上がっていき、資産も右肩上がり。
その状態が続くとどうしても「まだまだ上がるだろう」と思いがちですが、株価の落ちどきを見極められないと、暴落のタイミングで逃げ遅れて手持ちの株は紙くずへと変わり果てます。
そのように「気分」で株を買ったり売ったりするのは危険です。
「上がるだろう」と思うなら、どうして「上がる」と予想しているのか。
「下がるだろう」と思うなら、どうして下がると言えるのか。
しっかりデータの裏付けがあっての予想なら、その予想に基づいて株の売買を行ってください。
個人投資家は機関投資家には勝てない
基本的に、株価を操作するのは投資家ですが、個人投資家が100株200株程度取引したところで、株価に影響はありません。
株価に影響を出すのは、大口の株を売買する機関投資家です。
機関投資家が買うか売るかで、個別銘柄の株価は変動します。
つまり、個人投資家が「株は上がる」だとか「株は暴落する」だとか言って騒いでもそれは、釈迦の手のひらにいる孫悟空でしかないのです。
基本的に株を買ったり売ったりする判断は、機関投資家の判断しだいだと言うことです。
よく機関投資家は、「個人投資家を利用して儲けを出す」と言われているので、個人投資家の気分が高まっているときこそ危険なのです。
「高揚のなかで売れ」だとか「悲観の中で買え」と言われているのはそのためです。
今後の日本株式相場の動きは「読めない」のがホントのところ
身も蓋もない結論を述べると、今後の日経平均株価は「読めない」のが実際のところです。
確かに、普段から日経平均株価の動きは市場が開いてみないとわからないものですが、平時の株価ならある程度データから読み解くことができます。
しかしコロナウイルス騒動があってから、度重なる金融緩和、悪いニュースが連続することなどもあり、日本の景気がどう動くのかまったく読めない状況が続いています。
高値圏で「もう暴落する」と言われ続けても株価は暴騰して、結局二番底も今の所きていません…。
暴落しそうになると、緩和などなんらかのニュースが入るので、暴落がせき止められる形です。
こんなのが続いていては、「明日の株価がどうなるか」を予想することなんてできません。
ギャンブル相場だとか、デイトレ相場だとか言われていますが、実体経済との乖離が進む一方な気もします。
上がるシナリオも下がるシナリオもありえる
今後市場にお金が入り続け、コロナ禍もおさまり「コロナバブル」の相場になるとも言われています。
確かに諸外国と比べて日本は新型コロナウイルスの感染被害がおさえられていることもあり、諸外国から注目されています。
海外投資家も日本企業に期待して、世界中の投資マネーが日本株式市場に流れ込んだとしても不思議はありません。
まだまだ日本銀行の金融緩和が継続することもありえます。
しかしやっぱりそれでもコロナは怖い。
コロナウイルスの第二波が来る、もしくは実体経済と日本株価との差がはっきりした時、日本の株価は大暴落します。
コロナウイルスへの対応が株価変動の鍵か
はっきりしているのは、コロナウイルス騒動が早く収まれば、日本の株価への悪影響は小さくなり、むしろ好景気が来るということ。
ワクチンが完成するまでにどれくらいかかるか、人類がコロナ禍から抜け出すまでにどれくらいの時間を要するか、すべてはここに集約されます。
今後もバブル相場が起こった時やるべきこと
もしかするとコロナ禍の最中、またはアフターコロナ時代に、いつ再び暴落相場が来るとも限りません。
相場では、「1度あったことは再び起こる」と言われています。
今回のような、災厄が起こったからこそ起こるバブル相場、再び起こる可能性があるのです。
上がっても落ちても対応できる体制を作っておく
株価が上がるとしても、下がるとしても、どちらも予想しておくべきです。
もちろん、自分のなかでメインシナリオの予想は立てておくべきですが、株価が上がったり下がったりした時、「予想していなかった」事態だけは避けたいです。
たとえば、チャートの過熱感が高まってきたら、利確売を増やして現金の割合を増やす。
株価が下がり始めたときも、「もう下げ止まるだろう」なんて甘い期待はしないことも大切です。
特に株初心者が、「暴騰の終わり」「暴落のはじまり」を予想できるわけがないのです。
株の価値が下がったら相対的に現金の価値が上がる
株価が下がってきたら、相対的に現金の価値が上がると言われています。
逆も然りです。
つねに通貨は相対的に価値が高いものを持っておくべきですから、暴落相場では現金を持っておくべき、ということがわかりますよね。
短期トレードは相場に乗るのも大事
短期のトレードでは、少しでも株の売買で収益を上げたいものです。
ですから短期トレードの場合、「上げトレンド」だとみたらそのトレンドに逆らわないことです。
しかし「いつ暴落してもおかしくない」ことだけは、覚悟の上で株を買ってください。
コロナショックで大暴落は起きる？ まとめ
コロナウイルスで日本の経済は大きな被害を受けています。
それに伴って、日本の株価にも影響が出ています。
しかし実体経済に対して株価が上がりすぎ、とこの2ヶ月ほどずっと言われています。
実際のところ、どれくらい上がるのか。
そして暴落はくるのか。暴落が来るとしたらいつ。
大事なのは、どんな状況になっても対応できる準備をしておくことだと思います。
