属性も信用情報も問題なく事前審査に通過できた!
…しかしあらゆるカードローン審査の最終段階で待ち受けているのが「在籍確認」です。
いくら事前の審査に通過しても「在籍確認」が完了しなければ、融資を受けることはできません。
横浜銀行カードローンでも残念ながら在籍確認を避けることはできません。
避けられないとしても勤務先にバレるのは嫌ですよね。
今回の記事は横浜銀行カードローンからの在籍確認がどのようにおこなわれているのかを中心に勤務先にバレない方法などを紹介していきます!
在籍確認が不安な方はぜひ参考にしていってください。
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そもそも在籍確認が必要な理由
在籍確認があるのは横浜銀行カードローンだけではありません。
例外なくカードローン審査の最終段階に置かれています。
なぜわざわざ電話で在籍確認をおこなわなければならないのでしょうか?
記入した勤務先からの「給与明細書」では、なぜダメなのか。
給与明細書は会社から給料をもらっている証です。
給料をもらっていることが在籍している一番の証明になると思いませんか?
カードローンを利用したことがない人はもちろん、在籍確認を完了してカードローンを利用したことがある人でもわからない方が大半なのではないでしょうか。
横浜銀行カードローンの在籍確認を解説する前に在籍確認が必要になる理由を知っておくことで、より理解が深まります。
「在籍確認がないカードローン会社」を無駄に探し回る時間がなくなりますよ。
勤務先は収入があることの裏付けになる
審査の通過を度外視するのなら申込用紙や情報入力時にどんな嘘を記入しても自由です。
「お金の貸し借り」が発生しないなら、誰がどんな経歴や年収を名乗ろうがそれは本人の自由で、それを信じるかどうかもそれを名乗られた人次第。
しかしカードローンは「融資」という形でお金の貸し借りが発生します。
お金を貸すには返済できる能力があるか把握しなくてはならないので、情報が本当であるかどうかを確認する必要があります。
仮に在籍確認が取れても本当に会社から記載されている年収を貰っているか、雇用形態がどうかの判断がつくわけではありません。
ですが会社に在籍していることさえわかれば、少なくとも「会社で働いて収入がある人」という判断はできます。
カードローン会社は「収入があること」を審査の通過の第一条件にしています。
カードローン会社は新規借入時の限度額を年収の10%ほどに抑える
カードローン会社は年収や勤続年数などを聞きはします。
しかし申請者が高い限度額(50万円以上)を希望しない限り、そもそも収入証明書の提出を求めません。
カードローン会社は、
- 一社からの借り入れ希望額が50万円を越える場合
- 複数の会社からの借り入れと新たな会社への希望額の合計が100万円を超える場合
に沿って賃金法に定められているルールによって「収入証明書の提出」の提出を要求します。
※賃金法の適用は消費者金融だけですが、銀行にも類似した独自のルールがあります。
法律で定められている50万円以上の額が融資において大金と言われるラインと言えます。
カードローン会社にとっても貸し倒れのリスクが上がる金額になり、リスクヘッジのために申請者の年収を気にし始めるのです。
逆に10~30万円程度の融資なら「会社に勤めている」あるいは「バイトとして収入がある」という在籍確認情報だけで充分です。
実際に多くのカードローン利用者の借り入れ希望額は10~30万円ですし、カードローン会社としても新規の顧客にいきなり50万円以上の限度額を設定することは稀です。
以上の理由から年収や勤続年数など、属性以前の重要チェック項目である「収入の有無の確認」の為に在籍確認は必須になるのです。
所得証明書は会社に在籍している証明にならない
カードローン会社が10~30万円を融資するときに申請者に求めているものは、上記の解説通り「収入の有無」になります。
仮に雇用形態がアルバイトでも働いていれば10万円程度の借り入れを返済するのは難しいことではないですからね。
その他にカードローン会社が気にするのは「安定的な収入があるかどうか」です。
アルバイトが30日出勤して24時間ぶっ続けで働いたと仮定します。
そうすれば高収入な社員の給料を当月のみ超えれるかもしれませんよね?
しかしそんな無茶な働き方は継続しておこなうことができません。
融資額が低い場合は、収入の有無だけで実際いくらもらっているのかなんて気にしません。
見たいのは継続的に収入があるかどうかを見たいのです。
給与明細を提出したとして、それが今現在も働いている証明になるでしょうか?
最新の月の給与明細を貰ってからやめることもできますよね。
給与明細の提出は高額な借り入れを希望するときに、申請された年収が本当か確認するために必要になるものです。
所得証明書は「今現在収入がある証」にも「安定的な収入がある証」にもなりません。
「いくらもらっているか」の具体的な金額の証明ができるだけです。
一昔前は所得証明書を在籍確認の代わりにできた
一昔前、まだネットや本人確認の重要さが周知されていなかった時代は所得証明書を在籍確認の代わりにすることができました。
しかし所得証明書の中でも「給与明細」などは、法律で要式が決まっている訳ではなく、会社ごとに異なりますよね。
いくらでも偽造が可能ですし、在籍確認の電話がないなら架空の会社名を書くことも可能です。
横浜銀行カードローンの在籍確認の流れ
横浜銀行のカードローン審査において在籍確認は避けることができません。
しかし在籍確認が避けられないとしても、せめて職場にバレたくない方は多いはず。
対策するならまずは横浜銀行の在籍確認がどのように行われるのか知っておく必要があります。
勤務先にかかってくる在籍確認の内容
横浜銀行の在籍確認の電話では、
- 横浜銀行であること
- 横浜銀行カードローンの在籍確認であること
などと組織名や要件を名乗ることは「基本的には」ありません。
横浜銀行だけでなくほとんどのカードローンの在籍確認の電話では「在籍確認をする担当者の個人名」を名乗ってくれます。
以下、やり取りの例です。
横浜銀行カードローン在籍確認担当者(仮名:山田)「わたくし、山田と申しますが、〇〇(申請者の名前)さんはいらっしゃいますか?」
勤務先の電話に出た同僚「〇〇は席を外しておりますが…」
在籍確認担当者「かしこまりました。それでは改めさせていただきます」
これで在籍確認は完了です。
在籍確認で職場にバレないための対策方法
在籍確認の審査の流れをわかっていただけたと思います。
次は職場の同僚にカードローンの申請・利用しようとしていることがバレない具体的な方法について紹介します。
同僚にバレない方法が結果的に在籍確認をスムーズに終わらせることにもつながります。
ぜひ、参考にしてみてくださいね!
在籍確認の電話をかけてもらう時間を伝える
横浜銀行としても在籍確認をして勤務先にカードローンの利用がバレるか不安な人が一定数いるのは理解しています。
銀行としてもせっかく属性や信用情報から返済能力ありと判断した顧客を逃したくはないですよね。
なので横浜銀行は在籍確認の電話タイミングなど相談を受け付けています。
自分が確実に電話に出れる時間に連絡してもらい、自分が電話に出れば誰にも怪しまれずに在籍確認を終わらすことができます。
わざと銀行名を名乗らせて「クレジットカード」を作成したことにする
現在は一昔前と違い、クレジットカードを作成する場合でも在籍確認が必要になります。
横浜銀行は「横浜バンクカード」というクレジットカードを発行しています。
在籍確認の電話時にわざと銀行名を名乗るように相談して、万が一同僚に聞かれた場合「クレジットカードを作成した」ことにすればバレにくいです。
またあらかじめ「横浜銀行でクレジットカードを作成したから在籍確認の電話がくるかもしれない」と同僚に伝えておくのも良いでしょう。
灯台下暗し。
自分からそう宣言してしまえば、それ以上疑いの余地はないはずです。
電話での在籍確認がどうしても難しい場合
この記事で散々解説してきましたが、在籍確認は避けられません。
しかしどうしても電話での在籍確認が難しい職場はありますよね。
横浜銀行が電話での在籍確認が難しいと判断した場合は「電話での在籍確認」は免除される可能性があります。
※その場合は提出書類(特に所得証明関連)を増やして、在籍確認をおこなうようです。
どのような職場だと電話での在籍確認が難しいと判断されるのか、紹介していきます。
大企業に勤めていて社員数が多い
大企業に勤めている場合、一つのオフィスで働く人数が300人を超えることもあります。
事業部ごとに階やフロアがわかれていることもありますから、一人の社員が全社員を把握することが難しい場合があります。
電話がかかってくる事業部に所属していない
上記のように大企業でもつないでいけば、いつかはたどり着いて在籍確認が可能なパターンもあるかもしれません。
事業部ごとに電話番号を設定していることもあります。
しかし職種によっては電話をつなぐことがない職種も存在しますよね。
例えば自動車工場などのライン工として働いている場合は、電話のつなぎようがありません。
そもそもライン工などオフィス勤務とかかわりがない職種の場合、知られていない可能性もあります。
このような場合は電話での在籍確認は難しいでしょう。
飲食店などで横浜銀行の在籍確認時間内に店舗が営業していない
一部の飲食店…居酒屋やホストクラブ、キャバレーなどは横浜銀行が在籍確認をおこなう時間に店舗の営業時間外である可能性があります。
上記の場合、仕込みや開店準備をしている人がいるならあらかじめ横浜銀行から電話が来ることを伝えておきましょう。
どうしても難しい場合は横浜銀行カードローンに相談するしかないでしょう。
電話での在籍確認ができない場合は提出書類が通常よりも多くなる
電話での在籍確認ができない場合、通常提出する書類の他に多くの書類を求められることになるでしょう。
- 社員証
- 給与明細
- 日付・責任者の署名・社印が記載された書面
などが考えれます。
柔軟な会社であれば社員証や給与明細でも認められる可能性はあります。
しかし2018年1月を境に審査基準を厳しくした銀行系カードローンでは、最悪の場合「必要事項を記載した書面」の提出を求められる可能性もあります。
電話での在籍確認ができない場合は、職場バレも覚悟しなくてはならないかもしれません…。
在籍確認がされないパターン
在籍確認が避けられないことを解説していきましたが、インターネット上では現在も「在籍確認」されなかったといった書き込みがされているのを見かけることがありますよね。
そのような書き込みを見ると、
「もしかして自分も在籍確認を受けずに済むのではないか?」
「自分が知らないだけで在籍確認がないカードローンがあるのではないか?」
と期待してしまいますよね。
しかし在籍確認がないのはレアパターンです。
在籍確認がないレアケースを紹介していきます。
申請中のカードローン審査の直前に他のカードローン審査に通過してる場合
カードローン会社の審査では「属性」と「信用情報」が見られます。
「信用情報」は申請者の借り入れの意識を見るために自己申告させますが、真偽を確かめるために信用機関から利用実績を参照しています。
つまり他社への借り入れ残高や返済の遅延履歴、カードローンへの申請状況、審査の通過の可否、落ちた理由、通った理由などなど金融機関同士で細かく情報共有されています。
信用情報を照会した際に直前に他のカードローンの審査に通過していたとしたら「その会社の審査において在籍確認が完了している」と判断できますよね?
たとえば、横浜銀行カードローンの保証会社はSMBCグループなので、横浜銀行カードローンの審査基準はSMBCのものになります。
横浜銀行カードローン通過後に、同じくSMBCグループが保証会社となっている他のカードローンの審査を受けたら…。
わざわざ在籍確認をせずとも属性や信用情報が審査基準を満たしているか確認すれば済む話です。
…という理論なのですが、言ってることは理解できますが、真偽のほどは不明です。
どのみち直近で「在籍確認」を完了している必要があるので、免除は不可能です。
⇒横浜銀行カードローンの審査は通りやすい?気になる審査基準を徹底解説
一部の銀行系では口座をメインバンクにしている場合、在籍確認が免除されることも…
一部の銀行系では、申請しているカードローンを提供している銀行をメインバンクにしていると在籍確認が免除になるケースもあるようです。
多くの会社では、給料の振込先の銀行口座を指定することがあります。
銀行側も一般向けの口座ではなく、法人の口座は把握しています。
その法人の口座から一般向けの申請者の口座に給与が振り込まれれば、「収入を得ている」と判断できますよね。
しかし会社指定の銀行口座を使用している場合でも、上記のように在籍確認がなかった人と通常通りあった人にわかれているのでこちらも真偽はわかりません。
基本的に在籍確認はあると思っておいた方がいい
上記二つのパターンに自分が当てはまるとしても、基本的に在籍確認はあると思っておいた方が良いです。
電話連絡を避けられるカードローン
在籍確認は避けることができません。
しかし「電話での連絡」を避けることができるカードローンは存在します。
SMBCモビット
三井住友カードが提供するカードローンブランドのSMBCモビットは「WEB完結での手続きなら電話連絡での確認を避ける」ことが明言されているカードローンです。
実質年率は最大18.0%と横浜銀行カードローンに比べると高いのですが、電話での連絡を避けたい人にとっては金利以上に価値があるのではないでしょうか?
横浜銀行カードローンの在籍確認は対策が必要!
横浜銀行カードローンの在籍確認は避けることはできません。
しかし記事内で紹介した「勤務先にバレない方法」を利用することで問題なく在籍確認ができます。
勤務先にばれない方法として、次の方法があげられます。
- 在籍確認の電話をかけてもらう時間を伝える
- わざと銀行名を名乗らせて「クレジットカード」を作成したことにする
このような方法で対策をすれば、ほぼ確実に勤務先にばれることは無いでしょう。
在籍確認は勤務先にカードローンを利用していることがばれるのではないかと不安になり、避けたいと思う人は多いはずです。
ただ、在籍確認はカードローンを利用するうえで必要な審査過程の1つになります。
当然、在籍確認が終わらなくては横浜銀行カードローンを利用することはできません。
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対策さえしておけば在籍確認は何も怖くありません。
在籍確認を完了させて審査に通過しましょう!