年収によって住宅ローンで借入可能な金額が変わる！

住宅購入費を借り入れるために利用するのが「住宅ローン」です。

しかし、住宅ローンで借り入れる金額は、利用者の年収によって変動します。

「自分がどれくらい借りられるのか」
「借り入れる金額で住宅を購入できるか」

住宅ローン利用前に不安になる方も多いはず。

そんな、年収と住宅ローン借入可能額との関係について不安な方のために、今回はこれくらいの年収と住宅ローンの借入可能額の関係について説明します。

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購入できる物件の価格は「頭金」＋「住宅ローン借入額」で決まる

マイホーム購入時考えるべきなのは、住みやすさだけではありません。

「いくらまでマイホームにお金をあてることができるか」

という、マイホームの購入予算まで考えなくてはなりません。

そうした「どれくらいまで予算を捻出できるか」という予算を割り出すことができれば、住宅購入費が具体的に見えてくるはずです。

頭金は多ければ多いほど良いが…

先程「頭金＋住宅ローン借入額」がマイホーム購入費だとお伝えしました。

頭金とは、物件購入時に支払う物件価格の一部。

ということは、単純に頭金をたくさん払えば、その分住宅ローンで借り入れるお金が減り、住宅購入時の負担が減ると考えると思います。

しかし必要以上に生活費を割いて頭金に回すと、その分生活が圧迫されて、予期せぬトラブルに対応出来なくなってしまいます。

最低限予期せぬイレギュラーに対応できるようにお金は残しておき、絶対必要な生活費は手元に残しておきましょう。

手持ちの使える預金から、未来のために置いておいた預金や予備のお金を引いたお金が頭金です。

通常、物件価格の1~2割程度は準備したいと言われています。

物件を購入するために生活が回らなくなるようでは意味がありません。

どれくらいの年収でどれくらいの住宅ローンを借り入れることができるか？

それではここから、具体的にどれくらいの年収で、どれくらい住宅ローンを借り入れることができるのか調べてみましょう。

かつては年収の5倍が住宅ローン借り入れ額の常識

かつて住宅ローンで借り入れることができるお金は「年収の5倍」というのが一つの目安でした。

しかしそれは「バブル時代の話」です。

かつて住宅ローン金利は3%前後で推移しており、いまや長期固定金利は1.5%、変動金利は0.5%となっている時代です。

かつての目安「年収の5倍」は当てはまらないのです。

実際の住宅ローン利用者のデータを見ると、借入額は年収の6倍程度であることが多いようです。

住宅ローンは返済期間が長いので審査も慎重になる

住宅ローンは、他の個人融資と違い返済期間が最長で35年と長く設定できます。

そのため、お金を貸す側の金融機関も、途中で返済不能となるような返済能力が不安な人にはお金を貸したくないと考えています。

つまり、審査に慎重なのです。

借入可能額が決まるのは、年間の返済額が年収に占める割合が元になります。

一般的な住宅ローン審査合格基準は返済負担学が35%だと言われています。

この時審査でみられる年収は、家族と合算することができます。

住宅金融公庫のフラット35なら連帯債務という、夫婦や親子で組めるローン商品が用意されているほどです。

年収別住宅ローン借入可能額

年収の25％が年間返済額のラインと言われています。

ということで、年間返済額安心ラインから、年収と借入額の目安を調べてみましょう。

今回は、融資金利4.0%で、返済期間35年を設定します。

この表はあくまで目安です。

実際には、物件の価値やローン借入状況などの項目も加味されます。

今の家賃から逆算して「借入可能額」を割り出す

住宅ローンの借入額を決める時一番大事なのは、自分が毎月返済できる金額を考えることです。

例えば住宅ローンの毎月の返済額が現在の家賃と同程度なら、現在の生活レベルを変えることなく返済可能です。

現在どれくらい家賃を払っているかから逆算して、住宅ローン借入額を算出するという方法もあるのです。

住宅ローン金利1.5%、35年返済で割り出しています。

住宅ローンは返済できるかが重要

住宅ローンを借り入れる時何を一番考えるべきかというと、それは「返済できるか否か」という問題です。

借入額が大きくなると、それだけ返済が生活を圧迫する要素も大きくなります。

そうだとしても、問題なく返済できるかどうか。

借入時にしっかり先のライフプランについてしっかり頭を巡らせておくことが、住宅ローン利用時に大切です。

ライフプランを考えて長期的な返済計画を

住宅ローンの返済期間は最長の35年設定が基本です。

35年ものあいだ、何もトラブルが置きないとは考えにくいです。

子供の養育費、怪我や病気、その他家計の変化に対応するには、ある程度余裕をもった計画が必要となってきます。

余裕をもった、長い目で見た返済シミュレーションを、SUUMOの家計シミュレーションなどを利用して組んでおきましょう。

返済計画を立てるのと同時に家計の見直しも

借入可能額を考えてきましたが、収入からどれくらいのお金を返済するかという「返済可能額」の考え方は様々でしょう。

今後どんな生活になるか、年齢に見合った年収がもらえるとして、どこでどれくらいのお金が必要になるのか。

世帯年収から、生活費、養育費、各種保険料などの支出を考えて、そこからどれくらいの貯金を残すのかなど考えておくべきです。

家賃の他にも、マンションの場合は管理費や修繕積立金も納めることになるので、さらに返済可能額は減ります。

新築当時の価格から、物件価格が5倍になるケースだってあります。

高額の住宅ローンを借りていると、いずれ途中で家計が圧迫されて破綻してしまい、子供の進学に影響を及ぼすことも。

あとで計画通りにいかなくなるかもしれない未来を見据えて、現実的に返済可能な金額借り入れてださい。

何より大切なのは、数十年後も無理なく返済可能な金額借り入れることです。

住宅ローンを組むなら少しでも早く

住宅ローンの返済期間は最長35年まで設定可能です。

しかし多くの銀行が、完済時の年齢を80歳と規定しています。

つまり逆算すると、住宅ローンを最長返済期間で組める年齢は遅くても44歳。

45歳を超えると返済期間が短くなることから、比例して借入可能額もどんどん少なくなっていきます。

さらに住宅ローンの審査基準には、現在の健康状態も見られることになります。

若くて健康なうちに融資を受けておかないと、後々で住宅ローンに申し込んだら健康を害していて、いっさい融資を受けられない状況である…なんてことにもなりかねないのです。

少しでも、早めに老後のライフプランを考えるなどして、若いうちに住宅ローンを組んでしまうことをおすすめします。

まとめ

いかがでしょうか。

年収と、住宅ローンの借入可能額の関係について説明しました。

現実的に住宅ローンを借り入れる際には、返済負担率は25％程度に収めて、長期的なライフプランを見越した返済計画を立ててください。